研修イベント
イベント開催日順（降順）に終了した記事も含め表示しています。
東京六青会合同研修会
開催日 2019/05/09
東京六青会合同研修会のご案内 東京青年税理士連盟会長 高橋 千亜紀 実 務 研 修 部 長 石 山 貴 裕 東 京 六 青 会 担 当 西 ゆかり 東京六青会は、若手の弁護士・税理士・司法書士・土地家屋調査士・社会保険労務士・行政書士の６団体の集まりで、年2回、合同研修会を行っています。各士業が順番に研修の講師を務めており、今回は土地家屋調査士が担当します。 今回の研修は、２名の講師の…
租税法の連続基礎講座 第４回
開催日 2019/04/23
税理士は税法に関する専門家であるので、納税者の代理人として税務訴訟も視野に入れて業務を行わなければなりません。また、税理士は税務訴訟において補佐人として法廷に立ち、陳述をすることもできます。 では、「自分は税法に関する専門家ですから、出廷し陳述することができます。」と、自信をもって言えますか？ また、税務調査の際、調査官は何をすることができ、何をすることができないのか、答えることができますか？ …
春の厚生行事「サッポロビール工場で生のうまさを実感！ 」
開催日 2019/04/20
今春の厚生行事は、青い海と、豊かな緑に囲まれたサッポロビール千葉工場で、黒ラベルのこだわりを学び、うまさの秘密を知り、生のうまさを実感しましょう！ブランドコミュニケーターのガイドとテイスティングをゆったりと堪能できます。工場見学後は、敷地内の全面ガラス張りのオーシャンビューの千葉ビール園で、工場できたての黒ラベル、ヱビスビールなどのサッポロ生ビールと人気のジンギスカンを堪能し、海を眺めながら、楽し…
租税法の連続基礎講座 第３回
開催日 2019/04/16
税理士は税法に関する専門家であるので、納税者の代理人として税務訴訟も視野に入れて業務を行わなければなりません。また、税理士は税務訴訟において補佐人として法廷に立ち、陳述をすることもできます。 では、「自分は税法に関する専門家ですから、出廷し陳述することができます。」と、自信をもって言えますか？ また、税務調査の際、調査官は何をすることができ、何をすることができないのか、答えることができますか？ …
資産税の実務 －知っておきたい豆知識－
開催日 2019/04/12
ある土地の評価を１０人の税理士が行ったら１０通りの評価額が算出されると言われるほど、土地に関する論点は多く、相続税の基礎控除額が減額された平成２７年以降、益々重要性が高まっています。 今回の研修では、中央部会の青木会員より資産税の実務の中で知っておきたい留意点について、わかりやすく解説していただきます。 ぜひ会員皆様多くのご参加をお待ちしております。 （内容の一部） １）取得価額が不明な土地の譲渡…
租税法の連続基礎講座 第２回
開催日 2019/04/09
税理士は税法に関する専門家であるので、納税者の代理人として税務訴訟も視野に入れて業務を行わなければなりません。また、税理士は税務訴訟において補佐人として法廷に立ち、陳述をすることもできます。 では、「自分は税法に関する専門家ですから、出廷し陳述することができます。」と、自信をもって言えますか？ また、税務調査の際、調査官は何をすることができ、何をすることができないのか、答えることができますか？ …
第67回・68回税理士試験合格者 東京青税合同同期会
開催日 2019/04/06
第67回・68回税理士試験合格者対象 東京青税 合同同期会のご案内 平成３１年２月 東京青年税理士連盟 会長 高橋 千亜紀 組織部長 高橋 成仁 東京青税ではこの度、第68回税理士試験合格者の皆様を会員にお迎えしました。 青税の魅力の一つは、なんと言っても税理士仲間とのネットワーク作りです。 そこで、67回合格者を交えまして合同同期会を企画しました。 受験のこと、仕事のこと、将来のこと、多いに語り…
租税法の連続基礎講座 第１回
開催日 2019/04/02
税理士は税法に関する専門家であるので、納税者の代理人として税務訴訟も視野に入れて業務を行わなければなりません。また、税理士は税務訴訟において補佐人として法廷に立ち、陳述をすることもできます。 では、「自分は税法に関する専門家ですから、出廷し陳述することができます。」と、自信をもって言えますか？ また、税務調査の際、調査官は何をすることができ、何をすることができないのか、答えることができますか？ …
税法学原論研究会 第14回
開催日 2019/02/05
皆様、こんにちは。 税法学原論研究会 第１４回を下記要領で実施します。 前回に続き「税務調査権」がテーマですが、 今回は平成30年4月1日から国税通則法第十一章に編入された 「犯則事件の調査及び処分」を中心に勉強します。 この編入・改正は、強制捜査の条文が任意調査の根拠法である 国税通則法に組み入れられるという大きな改正です。 当局はICT化の時流の中、「適正・公平な課税の推進」の方針として、 悪…
小規模企業の相談支援技法（ｺﾝｻﾙﾃｨﾝｸﾞ&ｺｰﾁﾝｸﾞ）
開催日 2019/01/31
小規模企業では、自社の経営課題が何なのかわかっていないという経営者が少なからずいます。そのような経営者のやる気を向上させつつ、売上や利益の向上に導くには、まず経営者の話を丁寧に聴き、課題を認識して頂くことから始める必要があります。では丁寧に話を聴くこととは具体的にどういうことでしょうか。そして気づきを与えるためにはどのような質問が効果的でしょうか？ 今回は、中小企業診断士・（一財)生涯学習開発財団…
